世界の主要航空会社の間で、ペルシャ湾地域に向けた運航を停止する動きが広がっている。米国がイランの核施設を攻撃し、イランが報復を宣言したことを受け、ドバイなど地域の重要な拠点都市で空の便が混乱している。

シンガポール航空はドバイ便を25日夜まで欠航とすると発表した。状況が流動的なため、さらなる欠航もあり得ると警告した。英ブリティッシュ・エアウェイズ（ＢＡ）はドバイ便に加え、ドーハ便も運航停止とし、 仏蘭系エールフランスＫＬＭはドバイおよびリヤド便の運航を停止する方向だという。日本航空（ＪＡＬ）は迂回（うかい）ルートを採用する。

　　航空各社の決定は、イスラエルとイランの戦争が拡大する可能性を浮き彫りにしている。トランプ米大統領が決定したイランの核施設攻撃で事態は劇的にエスカレートし、これまでは地域の対立から切り離されていた中東諸国の経済に影響が及び始めた。

　　エミレーツ航空が本拠とするドバイ、カタール航空の本拠でカタール首都のドーハはいずれも利用者の多い大型空港で、中東域内間だけでなくアジア、欧州、北米などの長距離便が発着する空の玄関口だ。イスラエルとイランの戦争が始まった後に、イスラエル周辺国やイランのミサイルが通過する空域は閉鎖されたことがあったが、両空港は運航停止を当初免れていた。

　　22日の米国による攻撃に先駆け、イランは米国が攻撃に参加すれば、湾岸地域の米軍拠点攻撃やホルムズ海峡封鎖などの措置をとると警告していた。カタールには域内最大の米軍基地があり、バーレーンには米海軍第５艦隊が司令部を置いている。

　　ブルームバーグ・インテリジェンスのアナリスト、エリック・ジュウ氏とジョージ・ファーガソン氏はリポートで、「紛争がホルムズ海峡周辺に拡大し、特にカタールやアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）の主要ハブ空港に運航制限が課されるようになれば、航空交通に世界的な混乱が生じる恐れがある」と指摘した。

　　23日の株式市場では、エールフランスＫＬＭやドイツのルフトハンザ航空、ＢＡ親会社のインターナショナル・エアラインズ・グループ（ＩＡＧ）など世界の主要航空会社の株価が下落。米国のユナイテッド・エアラインズ・ホールディングス、デルタ航空も時間外取引で売り優勢となっている。

　　シンガポール航空は安全上の懸念を理由に、22日からドバイ便を運航停止とした。

　　ＢＡはドバイ行きの複数の便を欠航としたほか、航空追跡サイトのフライトレーダー24によると、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）のドバイに向かっていた２機の目的地を変更した。

　　21日夜にロンドンのヒースロー空港を出発した１便は、22日未明にサウジアラビアの空域に入った後、チューリッヒに迂回。また、別のドバイ行きの便はエジプトまで飛行した後、ヒースローに引き返した。

　　ＢＡは22日、カタールの首都ドーハに向かう便も欠航とし、バーレーン路線についても今月末まで運航を停止すると発表した。これらは運航上の制約や空域制限による措置だという。

　　シンガポール航空は22日、シンガポールとドバイを結ぶ２便をキャンセルしたと発表。「状況が引き続き流動的」だとし、シンガポール・ＵＡＥ間の他の便にも影響が及ぶ可能性があると警告した。

　　ＪＡＬは、羽田とドーハ間の直行便でペルシャ湾とオマーン湾上空を避けるルートをとる計画だ。広報担当者によると、通常に比べて20分ほど飛行時間が延びるという。

　　エア・インディア（ＡＩ）は、今後数日間かけてペルシャ湾上空の一部空域の飛行を回避する方針だ。