人に備わる徳としては、足らないでもなく、余っているでなく、塩梅良く、調和している人が、その人に備わっている徳としては良いと中国の故事では云われていますが

観光地の有り様も同様ですね、多過ぎでもダメだし、少な過ぎるのも、観光業者は立ち行かなくなるし、塩梅ええとは難しいですが

 

 

大型クルーズ船や格安航空会社の利用客が押し寄せ、街の混雑や交通渋滞、物価高などが深刻化。日々の暮らしを脅かされた地元住民の反発は大きい

2025年1月4日

「観光客は帰れ！」世界遺産のサグラダ・ファミリア教会で知られるスペイン北東部のバルセロナでは昨夏、住民による「反観光」デモが相次いだ。数千人の参加者はシュプレヒコールを上げながら街中を行進し、旅行者に向けて水鉄砲を撃つなどした。

ベネチアは24年4月、日帰り観光客に5ユーロ（約810円）の「入場料」を課す試みを始めた。25年は適用日数を前年の29日から54日に拡大する方針。団体客を25人以下に制限する措置も導入しており、観光公害などによる世界遺産の「危機リスト」入りを回避しようと躍起になっている。

アムステルダムはコロナ禍後、観光客数の上限を年2000万人に設定。観光税引き上げやクルーズ船の受け入れ制限、ホテルの新規建設禁止といった対策を講じたものの、観光客の流入は止まらない。酒や大麻で高揚した若いグループ客の迷惑行為も、住民の怒りの火に油を注ぐ。

押し寄せる観光客に悲鳴　渋滞や家賃高騰で住民反発―欧州：時事ドットコム
【ロンドン時事】欧州各地の観光都市が旅行者急増によるオーバーツーリズム（観光公害）に悲鳴を上げている。コロナ禍明けの旺盛な旅行需要を背景に、格安航空会社（ＬＣＣ）や大型クルーズ船の利用客が押し寄せ、街の混雑や交通渋滞、物価高などが深刻化。日々の暮らしを脅かされた地元住民の反発は大きい。
時事ドットコム

 

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村松社長

旅行産業界に身を置いてはや46年。シンガポール航空社の日本でのB２Bリーディングカンパニーから京都の制御機器メーカー傘下旅行社を経て起業して以来2026年２月には早くも30年を迎えます。このコロナ禍で本当の旅行情報を発信するために旅行WEBマガジンを令和3年に立ち上げる。専門は海外の出張など。趣味：散歩ついでのお地蔵さん・神社お詣り、銭湯巡り、落語鑑賞、映画鑑賞。